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【22卒採用最新調査】各社の新卒採用の注力施策とは?

コロナ渦の影響により、22年卒採用においてもオンラインでのコミュニケーションが主流となりました。オンライン化の普及で候補者との物理的な制約が緩和した一方、オフラインでの面接に比べてコミュニケーションが希薄になったと感じる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、最新の採用動向の実態を探るべく、弊社にて22年卒の内定式が終了したタイミングで「22卒採用における候補者の志望度を高める取り組み」に関するアンケートを実施いたしました。

今回の調査により、オンラインでの採用力を強化すべく各社実施してきた新卒採用の「注力施策」の実態が明らかとなりました。
本コラムでは、人事担当者・責任者の回答結果を元に「22年卒採用の各社注力施策と23/24年卒に向けた今後の対策」について考察いたします。

各社の新卒採用の注力施策

調査の結果、22年卒の新卒採用で注力した施策の中で最も大きな割合となったのは「母集団形成」です。続いて「ターゲット学生の取り込み」「選考中/内定後の辞退の防止」の順に高い結果となりました。また、従業員数別の注力施策を見てみると、大企業は特に「ターゲット学生の取り込み」に注力していることがわかります。

一方で、中堅企業はより「選考中/内定後の辞退防止」に注力しており、大手企業への内定者流出を意識した可能性が考えられます。
さらに、大手企業ほど業務の効率化やDX(デジタルトランスフォーメーション)化に注力している印象がありますが、実態としては中堅企業の方がこれらに注力している割合が大きいことが明らかとなりました。

各社の新卒採用で抱える課題とは?

次に、各社が新卒採用において課題だと感じている項目について見ていきましょう。

調査結果より、全体の傾向として「母集団形成」に課題を感じる人事担当者・責任者が多いことがわかります。続いて、「選考中/内定後の辞退の防止」の割合が大きいという結果になりました。このことから、より注力されやすい施策には、課題意識の大きさが影響していると考えられます。

また、大手企業では「評価(見極め力)の基準の曖昧さ/精度」や「選考プロセス改善」に対する課題意識も高く、母集団形成や内定辞退の課題を乗り越え、一定数の候補者を確保した上で選考を実施している企業では選考中の質や業務改善により目を向けていることが予測されます。

選考辞退や内定辞退の原因とは?

続いて、選考辞退や内定辞退の原因として挙げられた項目を見ていきます。本調査では、多数挙げられた要因を主に以下の4つに分類いたしました。

・内定通知の希薄化
・コミュニケーション不足
・ミスマッチ
・将来への不安感

特に、採用のオンライン化により候補者との接点が減少したことで「コミュニケーション不足」という特有の課題が浮上し、早急な対策に追われる企業が増加していることが明らかとなりました。

また、選考中の自社の魅力づけ不足だけでなく、面接内のコミュニケーションが原因となり候補者に与える企業の印象を悪くしてしまうケースも内定辞退の要因として多く挙げられています。

面接内コミュニケーションの課題特定は可視化から

オンライン面接が主流となった昨今、面接を録画データとして記録できるようになりました。これにより、今まで面接官と候補者のみで実施されていた面接内のコミュニケーションの可視化が実現いたしました。

さらには、採用特化型のオンラインツールにより、これらの映像をAI解析できる技術が登場しています。

AI解析を実施することで、面接官と候補者のコミュニケーションを定量的に評価し、内定辞退につながる根本的な原因の突き止め・改善が可能となりました。

harutaka IA(インタビューアセスメント)

インタビューアセスメント


この度、WEB面接ツール「harutaka」から録画した面接を見える化するサポートAI「インタビューアセスメント」が登場いたしました。
「インタビューアセスメント」は面接内のコミュニケーションを定量的に評価し、改善案アクションを提示します。これにより、面接内コミュニケーションの改善サイクルをサポートし、内定辞退を防止することで御社の採用力アップに寄与いたします。

【最新調査レポート】22卒採用振り返りアンケート

選考/内定辞退の実態と各企業の取り組みとは?

本ホワイトペーパーでは、本コラムの元となる最新調査結果をおまとめしております。人事担当者・責任者を対象とした「22卒採用における候補者の志望度を高める取り組み」に関するアンケートの結果と共に採用力を強化するための行うべき施策について考察しております。特に選考/内定辞退の実態や各社の取り組みに関してご興味ある方は是非ご一読ください。

【22卒採用最新振り返りアンケート】選考/内定辞退の実態と各企業の取り組みとは?

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