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OJTとは?効果的な進め方や守るべき3つの原則をご紹介

OJT(On-The-Job Training)は、実践的なノウハウを学べる効率的な人材育成の手法で、多くの企業が取り入れています。今回は、知っておきたいOJTのメリットや導入する上で押さえておきたいポイントなどをご紹介しましょう。

OJTとは

OJTとは、On the Job Trainingの略で、実際に職場で業務を行い、知識や技術など実践的なノウハウを身につける教育方法のことを指します。机の上でマニュアルを頭に叩き込むのではなく、現場で業務をこなすことにより、職場の上司や先輩と多くコミュニケーションが取れたり、実践経験値をあげることができるので、より早く、効果的に知識の定着を行うことができます。

OJTの起源は、第一次世界大戦の際にアメリカで誕生し、日本ではこの教育方法を1950〜1970年頃の高度経済成長期に導入され、各企業に定着していきました。厚生労働省が企業向けに行なった令和元年度の「能力開発基本調査」によると、6割以上の事業所がOJTを実践しており、メジャーな教育方法といえるでしょう。

OJTとOFFJTの違いは?

実際に現場で業務のノウハウを学ぶ「OJT」に対し、「OFFJT」という教育手法も存在します。OFFJTとは、Off the Job Trainingの略で、現場とは別の場所に離れ 、座学形式で学ぶ研修のことを指します。非常に似ている言葉ですがどのような違いがあるのか次のリストで比較してみましょう。

<OJTの特徴>
①学習形式    :実践形式
②指導内容    :実務における必要なスキルや知識が身につく
③指導者     :上司や先輩社員
④場所      :業務を行う現場
⑤人数      :1対1
⑥金銭・人的コスト:業務の一環として教育をするため、金銭・人的に低コストで抑えられる。

<OFFJTの特徴>
①学習形式    :座学形式やグループディスカッションなど
②指導内容    :体系的な知識が付き、理論や原則を学べる。
③指導者     :上司や先輩社員、外部講師
④場所      :研修用のスペース
⑤人数      :複数 対1
⑥金銭・人的コスト:場所や指導者の確保が必要なため、金銭・時間的コストがかかる。

OFFJTでは、ビジネスマナーや業務上でのノウハウを学ぶことができ、外部の講師を招く教育訓練もあるため、専門的な知識を得られる機会もあります。それぞれメリットがあるので、目的や業務に合わせて、OJTとOFFJTを組み合わせることが重要です。

OJTを導入する目的は?

OJTの第一の目的は、現場の即戦力になる社員を育成することです。実際に行う業務をOJTで体験し、現場で必要な知識やスキルを習得することができるため、スピーディーにノウハウを身につけることが可能です。現場に立って業務を行うことにより、仕事への責任感や成長意欲を高めることにも繋がります。

また、社員同士の雰囲気や現場独自のルールなどはマニュアル化しにくいため、肌で感じられるOJTが適していると言えるでしょう。

ojtを導入するメリット

個人のペースにあわせて指導できる

OJTでは、指導者と教わる側の1対1で指導を行うケースが多く、教わる側のペースや理解度に合わせて教育することができます。最初、教わる側は疑問や不安を多く抱えていますが、個別での対応が可能なため質問がしやすく疑問が解消しやすい環境といえるでしょう。

金銭的、人的コスト削減

OJTは、業務の一環として現場で行われるため、研修場所の確保や研修場所までの交通費・出張費などのコストを抑えることができます。また、上司や先輩社員が指導するため、外部講師への委託費用も不要となります。

双方のスキルアップ

現場で実務をこなすことにより、適応力が身につき、即戦力となる人材育成が可能です。座学だけでは学べない応用的なスキルを業務を通して学ぶことができます。

また、教わる側のメリットだけでなく、指導者のスキル向上も期待できます。教わる側の立場に立ってわかりやすく研修を実施するため、コミュニケーション能力や指導力を高めることができ、指導者と教わる側双方の成長が期待できます。

人間関係の構築

現場で効果的な研修を行うためには、円滑なコミュニケーションが欠かせません。指導者は、参加者の質問や意見などの主張が拾えるよう、良好環境作りを意識すると、コミュニケーションが活発になるでしょう。このコミュニケーションが積み重なることにより、信頼関係やチームチームワークが生まれ、職場での良い人間関係の構築に役立ちます。

OJTの基本的なやりかた

OJTを実施するにあたって、4つのステップと3つのポイントに基づいて研修を進めましょう。

4つのステップ

1,Show(やってみせる)

まずは実際にお手本として業務を見せて、どのようなことを行うか参加者に理解してもらいます。具体的な全体像を理解することで、業務のイメージが持ちやすくなるでしょう。

2,Tell(解説する)

Showの段階で行った視覚的な情報のあとは口頭で解説をし、さらに理解度を深めていきましょう。業務の目的や意味合い、ポイントや注意点などを説明していきます。「やるべきこと」や「やってはいけないこと」を端的にわかりやすく伝えることが大切です。ここで質疑応答を交えるなどして一方的なレクチャーにならないよう注意しましょう。

3.Do(やらせてみる)

今まで指導者が説明した内容をひと通り参加者に実践してもらいましょう。この段階では完璧に実践できるわけではないため、リラックスして行えるようしっかり見守りつつ、参加者がどの程度理解できているかを確認しましょう。

4.Check(評価・指導をする)

Doの際にできなかったことや改善点、良かった点を参加者に伝えます。改善点に関しては、抽象的なアドバイスではなく、具体的な対策を伝えることが重要です。Tellの段階で説明しきれなかった部分や追加事項もここで共有し、深い知識を身につけていきましょう。

3つの原則

OJTの質を維持するために、次の3つの原則を常時意識することが大切です。

1.意図的:どのような目的で研修を行うのかを明確にすること
2.計画的:計画に基づいたスケジュールや内容、管理方法で研修をすること
3.継続的:一度限りではなく、繰り返し研修を行うこと

これらの原則を遵守することにより、理解度を深め、一方的なレクチャーで終わらせてしまうことを防ぎます。指導者は効果的なOJTを行えるよう常に意識をしましょう。

OJT導入の課題

放置されてしまうケースが多い

指導者は通常の業務に加えOJTを行うため、業務の負荷が増加します。そのため、教えられる側に対して教えっぱなしにしたり、そのまま放置されてしまうケースがあり、研修期間の延長や参加者のモチベーション低下につながるでしょう。

指導者の負担をできるだけ少なくできるよう、チーム全体で役割を分担したり、スケジュール管理をきちんと行ったりするなど、負担を分散させることがポイントです。

指導者次第でOJTの質が左右される

指導者によって指導内容や教え方が異なるため、参加者の吸収できるスキルに差が出てしまう可能性が十分にあります。

企業側はOJTの質を下げないように、まずは指導者としてのコミュニケーション能力や指導力をもった人の人選が非常に大切です。また、指導者向けの研修を導入したり、マニュアルを用意しておいたりして、質の高いOJTを実施しましょう。

OJTには向き不向きな業務がある!?

これまでメリットや課題点などを紹介してきましたが、OJTに向いている業務と向いていない業務があります。むやみにOJTを導入するのではなく、業務の性質を理解した上で導入を検討しましょう。

OJTに向いている業務

業務の土台となる部分がルーティーン化されていて、イレギュラーな出来事が起きにくい業務はOJTが行いやすい業務といえます。このような業務は、マニュアルがあればチーム内で教育指導をカバーできるため、指導者の負担も減せるでしょう。

OJTに向いていない業務(OJTがやりづらい業務)

プロジェクトごとに業務フローが異なったり、緊急時の対応が頻発する業務においてはOJTに不向きです。この場合、プロジェクトや個々によって対応方法が変動するため、OJTではカバーしきれないケースがほとんどでしょう。

業務対応が変動しやすい業務の場合は、外部との会議に同行したり、応用できるようOFFJTで基礎知識を身に着けるなど、OJT以外の訓練の場が効果的です。

質の高いOJTで効果的な人材育成を

即戦力が欲しい企業からすると、OJTは非常に効率的で効果的な研修方法だといえます。質のよいOJTが行えれば、指導者と参加者双方のスキルアップが見込めて、人間関係の構築にも繋がるでしょう。

4つのステップや3つの原則を忘れずにOFFJTとうまく併用するなどして、安定した育成体系を構築しましょう。

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