不動産業界で採用を成功させる5つのポイントとは?
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、不動産業界では住宅着工戸数の減少などネガティブな影響がでています。それに伴う就業者数の減少も大きな課題であると言えます。
今回は、そんな不動産業界の現状のご説明と、採用母集団が減少する中での採用成功へとつながるポイントをご紹介いたします。
目次
不動産業界の採用の今
目立つ人材不足
東京オリンピック、アベノミクス等の影響により、不動産業界全体は活況で、法人数は前年の約1〜3%の割合で増加の一途を辿っています。その一方で、1事業所あたりの従業員数は、全産業平均に対して極端に少なく、人材不足が目立っているのが現状です。日本における少子高齢化は労働力高齢化の問題をはらんでいますが、特に影響が大きいのがこの不動産業界です。
若手人材の採用・育成・定着が課題
2019年に国土交通省では四半世紀ぶりの「不動産業ビジョン2030」を策定されました。
これからの不動産業界は「信頼産業としての一層の進化」を目指すために、「不動産業に携わる者の資質向上・人材育成を一層推進するとともに、業務の適正化やトラブル防止に向けた体制を充実」させる必要があるとされています。加えて、少子高齢化・人口減少下においても業界を発展させていくには、「継続的に不動産業の担い手を確保」する必要があるともされており、スキル・ノウハウの体系化と伝承、それを通じた業務品質の維持・向上は業界全体の課題といえます。また、不動産は高額商材のため、簡単に成約に結びつきにくいという性質から、成約確度を上げるために休日出勤、早出残業をいとわないケースが多く見られ、過酷な労働環境で早期離職が目立ちます。
このような環境下で、若手人材の採用・育成・定着に対する施策をいかに打つかが論点となります。
不動産業界で採用を成功させる5つのポイント
ツール導入で工数削減
不動産業界の人事は、取り組むべき課題が山積みです。
流動性が高い業界なので、新規採用や離職対応が多く、従業員のメンタルケア、労働環境の整備なども他業界に比べてより一層の取り組みが必要です。
そんな多忙な人事こそ「候補者情報の管理」「候補者とのコミュニケーション」「オンライン面接のURL発行」などの工数削減が急務です。
特に、採用管理システム(ATS)やWEB面接システムなどのHRテックツールの導入は、効果が目に見えて現れやすく、価格帯も良心的な価格のものから、あらゆる機能がオールインワンで使えるものまで様々なので、自社の採用にあったものを活用しましょう。
既存の母集団を有効活用
不動産業界は適切な母集団形成を行うのが難しい業界です。市場自体が伸びていることもあり、求人媒体に長期間掲載すると応募が沢山集まり過ぎてしまう。一方で、母集団を抑えすぎると選考辞退や早期離職の影響で十分な人員を採用できないといったケースも見られます。重要な視点として、「今集まっている母集団を有効に活用すること」があります。
特に中途採用においては情報量の少ない“レジュメ”によって選考を進めるかどうかを判断することが多く、書類で母集団の5~7割を不合格にする場合も多々見られます。今集まっている母集団をきちんと見極めていく手段を持つことが重要です
見極め精度を高める
前述の通り、不動産業界は適切な母集団形成を行うのが難しい業界です。
早期離職の可能性が高い人材、自社環境で十分な能力を発揮できない人材を早期に見極め、一方でターゲット人材に対しては早い段階から自社の魅力づけを行っていくことが求められます。母集団形成に無闇にコストをかけることなく、魅力的な人材を採用していく方向で採用活動を見直してみましょう。
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動画選考で母集団を有効活用
ポテンシャルを判断する上で、経歴やスキルが使えない場合は、人柄や熱意を基準とするケースが見られます。harutakaのエントリー動画機能は、事前に候補者から自らの自己PR動画データを提出いただく事で、従来面接前には分からなかった候補者の人柄や熱意を把握する事が可能です。初期段階からポテンシャルを把握し、採用したい人材を優先的にフォローするなど、採用プロセスを個別最適化させる上で非常に有用です。
オンライン面接の工数を削減
少ない母集団からの内定受諾者を創出するためには、それぞれの候補者へのフォローアップの時間の確保が必要です。harutakaは、オンライン面接に必要な機能を網羅的に備えておりシステム内でほとんどの業務を行えます。面倒な面接URLの発行や、面接担当者への共有なども数クリックで可能なので、工数の削減を実現いたします。
面接の質を可視化する“面接のAI解析”
harutakaインタビューアセスメントでは、面接動画をAI解析することによって、候補者の面接体験を可視化することが可能です。面接官が一方的に話しすぎていないか?候補者は面接でこわばった表情が多くはないか?等の観点で、面接の質を可視化します。
特に中途採用においては、面接体験の良し悪しが「この会社で働きたいか?」を決める大きな要因となります。
この機能を活用し、面接体験を向上させていくことで、選考/内定辞退率の低下が見込めます。
